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リスクとリターンについて

投資信託は預貯金とは異なり、値動きのある株式や債券などに投資しますので、リスクのある商品です。 リスクと聞くと、「危険なもの」というような言葉のイメージがありますが、投資の「リスク」とは、損をすることだけを示すのではなく、利益が出たり、損をしたりする「利益と損失の変動幅」のことを言います。大きなリターンを期待すればリスクも大きく、リスクを小さくしたければリターンも小さくなります。

リスクとリターンの関係

  • リスクとリターンの関係

リスクについて

主なリスク

株価変動リスク

株式などの有価証券は、その会社の業績や市場・経済状況、業界の動向など、さまざまな要因で価格が変動するリスクのことで、それらを投資対象にしている投資信託も同様に価格が変動します。

投資対象とする会社の株価が
上昇した場合、基準価額の上昇
下落した場合、基準価額の下落
要因となります。

変動要因 基準価額
株価上昇 上昇
株価下落 下降
金利変動リスク

債券価格は満期日までの間、市場金利が低下すれば値上がりし、市場金利が上昇すれば値下がりします。そのように市場金利の変動による債券価格の変動によって生じるリスクのことで、債券を投資対象としている投資信託も同様の影響を受けます。

金利が
下落した場合、債券価格は上昇するため、基準価額の上昇
上昇した場合、債券価格は下落するため、基準価額の下落
要因となります。

変動要因 基準価額
金利低下
(債券価格上昇)
上昇
金利上昇
(債券価格下落)
下降
リートの価格変動リスク

リート価格は、不動産市況に対する見通しや市場における需給など、さまざまな要因で変動します。
リートが保有している不動産からの収益の減少や災害被害、不動産に係わる法制度の変更、市場の金利上昇などによって基準価額下落が生じるリスクのことです。

不動産市況が
好転した場合、基準価額の上昇
悪化した場合、基準価額の下落
要因となります。

変動要因 基準価額
不動産市況の好転 上昇
不動産市況の悪化 下降
為替変動リスク

為替は国内外の政治・経済情勢などさまざまな環境に影響を受けて変動します。外貨建資産で運用を行うと為替相場の変動の影響により資産価値が変動するリスクのことです。

ファンドが投資対象とする資産の通貨に対し
円安の場合、基準価額の上昇
円高の場合、基準価額の下落
要因となります。

変動要因 基準価額
円安 上昇
円高 下降
信用リスク

株式や債券の発行者の信用状況の変化により、その有価証券の価格が変動するリスクのことで、それらを投資対象としている投資信託も同様の影響を受けます。
例:会社の経営悪化、格付けの降下、債券の元本や利息などの支払いの滞りなど

会社のリスクや信用不安が
低減した場合、基準価額の上昇
高まった場合、基準価額の下落
要因となります。

変動要因 基準価額
リスクの低減 上昇
リスクの上昇 下降
流動性リスク

株式、債券およびリートなどの投資対象を売買する際に、市場規模や取引量など市場に十分な需給(流動性)がなく、市場実勢から期待される価格で購入(売却)できないリスクのことで、基準価額の下落要因となり、投資元本を下回るなどの影響を受ける可能性があります。

カントリーリスク

投資対象国や地域において、政治・経済情勢の変化や新たな取引規制ができた場合などによって、基準価額が変動するリスクのことで、基準価額が下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。

リスクを軽減させるには

ポイント

投資信託のリスクと上手に付き合うポイントは「分散投資」「長期保有」です。

POINT1 資産分散

複数の異なる金融商品を組み合わせる

金融商品は、その種類によって異なる値動きをします。
一般的には、保有する金融商品の種類を増やすほど、一度に値下がりする危険性は小さくなると言われています。
一つの商品が値下がりしても、ほかの資産が順調であれば、総合的に値下がりをカバーする効果が期待できるからです。

資産分散

POINT2 時間分散

投資信託を購入する時期を分散する

一度にまとめて購入して投資するのではなく、何度かに分けて投資したり、毎月一定額を投資するなどの方法で購入時期を分散させることによって平均購入単価を低く抑える効果が期待でき、リスクを軽減できると一般的には言われています。

時間分散

POINT3 通貨の分散

複数の通貨建ての金融商品を組み合わせる

国によって経済環境や政治情勢などは異なっています。
同一の通貨建ての資産にまとめて投資するよりも、複数の通貨建ての金融商品に分散して投資したほうがリスクを軽減しながら、安定した運用をめざすことができると言われています。

通貨の分散

POINT4 長期投資

長い目で運用する

投資信託は、長期保有を前提として運用しています。
株式も、債券も、価格変動はまぬがれません。短期間でみると一時的な要因により大きく変動することはありますが、長い目で保有すると一般的に変動リスクが小さくなる傾向にあると言われております。

長期投資

ポイント

特性(リスクや収益性)の違う複数の資産や銘柄に分けて投資することにより、リスクを分散しながら目標とするリターンを期待できるような「効率的な組み合わせ」を模索しながら、ご自身のポートフォリオを構築しましょう。

  • 上記は一般的なポイントを述べたものであり、リスク軽減効果や運用成果を保証するものではありません。

投資信託に関するお問い合わせ

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    059-236-1060(通話料有料)

投資信託を購入する

投資信託のお取引にあたって
ご留意いただきたい事項

投資信託全般について

  • 投資信託は預金商品ではありません。
  • 銀行で取り扱う投資信託は預金保険制度、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は元本保証および利回り保証のいずれもありません。
  • 当行は投資信託の販売会社であり、投資信託の設定・運用は、運用会社が行います。
  • 投資信託の運用による損益は、投資信託を購入されたお客さまに帰属します。
  • 投資信託に組み入れた株式・債券等の価額の下落やそれらの株式・債券等の発行者の信用状況の悪化、また外貨建て資産に投資している場合は為替相場の変動、さらにそれらの発行者の信用状況の悪化の影響等により、基準価額が下落し損失を被ることがあります。
  • 投資信託には、換金に制限のある商品もありますので、事前にご確認ください。
  • 投資信託の購入は、最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」の交付を受け、重要事項等の説明を受けられたうえで、ご自身の判断でお願いします。
  • 投資信託のお取引に関しては、書面による契約の解除(クーリング・オフ)の適用はありません。

投資信託のリスクについて

  • 投資信託に組み入れられている株式、債券等の有価証券により、リスクは異なります。主なリスクとして以下のものがあります。
    株式の価格変動リスク、債券の価格変動リスク、不動産投信の価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク(換金・権利行使・契約解除の制限)、カントリーリスク

    ※各商品のリスクの詳細については、最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」をご覧ください。

投資信託でご負担いただく主な費用(手数料等)について

  • 投資信託のお取引に関しては、以下の費用(手数料等)が商品によっては必要になります。
    <直接ご負担いただく費用>
    • ご購入時のお申込手数料・・・購入金額に対して最高3%(税抜)*
    • 信託財産留保額・・・基準価額に対して最高0.5%
    <間接的にご負担いただく費用>
    信託財産から差し引かれるため、別途お支払いいただく必要はございません。
    • 保有期間中の信託報酬・・・投資信託保有残高に対して最高2.05%(税抜)*
    • その他費用・・・
      実際の取引等に応じて事後的に決まる費用であるため、その金額については事前に表示することができません。

    *別途、手数料にかかる消費税相当額を申し受けます。
    *各商品の手数料等の詳細については、最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」をご覧ください。

分配金に関するご留意事項はこちらをご確認ください。

分配金に関するご留意事項

平成29年2月末現在

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